将来的に心配となってくるのが老後の生活についてです。身体が健康なうちはできるだけ長く仕事を続けたいと思ってはいても、自分の希望が必ずしも会社側に受け入れられるとは限りません。そのため、まだ十分に仕事を続けていくだけの健康や体力があったとしても、会社側から定年を言い渡された場合、それ以上その職場では働くことはできません。
人によっては定年退職した後に新しい仕事が見つかることもありますが、仮にその職場で働くことができたとしても現役時代のような収入は期待できません。
また、新しい仕事が見つからなかった場合、老後の生活は支給される厚生年金や国民年金に頼らざるを得なくなります。しかし、少子高齢化の影響から、公的な年金制度を維持していくための財源が非常に不安な状態になっています。これから先、このような財政上の不安が続くようであれば、将来的に年金の支給開始時期の繰り下げや年金額の減額が行われる危険性があります。
もしも、そのような状況になった場合、期待していただけの年金が支給されないときには老後の生活設計が大きく崩れてしまいます。万が一の支給開始時期の繰り下げや減額に備えるためにも、公的な年金制度に頼るだけではなく、自分でもある程度の老後資金を蓄えておく必要があります。